ＨＴＬＶ−１関連脊髄（せきずい）症（ＨＡＭ）の患者らでつくるＮＰＯ法人「日本からＨＴＬＶウイルスをなくす会」の菅付加代子代表＝鹿児島市＝は５日、ＨＴＬＶ−１ウイルス対策の現状を話し合うシンポジウムを福岡市で開いた。
　同ウイルスは主に母乳を通じて母子感染し、ＨＡＭや成人Ｔ細胞白血病（ＡＴＬ）を引き起こす。鹿児島や長崎、宮崎など九州に感染者が多い。
　菅付さんと聖マリアンナ医科大学の山野嘉久准教授、厚生労働省のがん医療専門官らをパネリストに、母子感染対策を中心に質疑した。山野准教授は感染者の実態、エイズや肝炎と比べ国の対策予算が少ない現状を報告。全国一律に妊婦健診で抗体検査を行い、感染者の相談に応じる体制づくりを急ぐべきだという意見が多く出た。
　菅付代表は「風土病という考えを改め、ウイルスと向き合うことが重要」と話した。