総務省が７日発表した２０２２年家計調査で、宮崎市の１世帯（２人以上）当たりのギョーザ購入額は４０５３円となり、２年連続で全国１位に輝いた。宇都宮市（３７６３円）と浜松市（３４３４円）が２、３位。４位には鹿児島市（２９９９円）が前年の８位から躍進した。

　家計調査は都道府県庁所在地と政令市で実施。スーパーなどで購入した持ち帰りの生ギョーザと焼きギョーザが対象で外食と冷凍品は含まない。

　宮崎県は具となる豚肉やキャベツ、ニラの生産が全国屈指の規模。宮崎市では飲食店による「市ぎょうざ協議会」が発足し、各店の味を楽しめるイベントなどで消費拡大を図っている。

　７日は宮崎市の宮崎ブーゲンビリア空港で、関係者らがギョーザを模したくす玉を割り祝った。同協議会の渡辺愛香会長は「市民、県民のおかげ。Ｖ３狙って頑張りたい」と話した。

　鹿児島市は前年より約５００円上げての４位。県内の２４社でつくる「鹿児島ぎょうざ協議会」の役員、川原健司さんは「大躍進でうれしい反面、日本一への壁は高い」。全国１８位の購入頻度を課題に挙げ、「鹿児島ギョーザの魅力をアピールしていきたい」と話した。