長女をあやしていたら、うつぶせのまま首をくいっと上げ、自分を見てにっこり笑った。初めて首が据わった瞬間。「子育てする幸せを感じた」

　医療法人クオラ（鹿児島県さつま町）の理学療法士、宮薗航大さん（３０）は昨夏長女が生まれ、３カ月間の育児休業を取った。男性の育休取得が９割以上の同法人でも３カ月は過去最長。新型コロナウイルス禍で多忙を極める中、葛藤した。

　勇気を出して上司に申し出ると「貴重な機会だから」と快諾された。「ホッとした」と振り返る。

　育休中はおむつ替えや寝かしつけ、食事づくりを担った。夜中の授乳で睡眠不足の妻莉歩さん（３０）が昼間に休めるよう気を配った。

　いちき串木野市で看護師をしている莉歩さんは１年間の育休中。「夫婦一緒に子どもの成長を見守れたことは一生の宝物」と笑顔を見せた。

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　労働条件の２０２１年度全国調査では、男性の育休は２週間未満が半数を占め、短い傾向がある。県の同年度調査によると、男性の取得率は１７％と過去最高となったものの女性（９３％）に比べて低い。中小企業はさらに下がり、県中小企業団体中央会の２２年度調査では男性９％、女性正社員でも２２％にとどまる。

　南日本新聞が県内の民間で働く約２０００人に実施したアンケートでは、男性から取得しづらい実態に悩む意見が寄せられた。

　将来、育休を希望する大隅半島の男性（３２）は「中高年の管理職は『育児は母親の仕事』という意識が強い。職場に若い社員が少なくしわ寄せがくる。深夜の残業も多い」と懸念する。「そもそも会社に男性の育休制度がない」と訴えた鹿児島市の３０代男性もいた。

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　働き方改革コンサルタントの渥美由喜さん（５５）＝大阪府＝は、男性の育休は雇用側の企業や団体にも利点があると指摘する。不在のカバーが業務効率化のきっかけになる点や若い世代に就職先としてアピールできることを挙げる。

　渥美さん自身もかつて育休を取得した。家事や育児を通じ、物事を同時並行でこなす力が身に付いたという。「マネジメント力も確実に高まる。本人もパートナーも職場も、皆にとって良い」と促す。

　鹿児島市春山町の永田鋼管工業は、プラント工事などを扱い、約２０人の男性社員が働く。昨年、同社で初めて２人が１カ月の育休を取った。制度を周知するため、事前に社員研修会を実施。業務は互いにカバーし、トラブルはなかった。

　何より育休取得者の妻たちが喜んだ。永田廣樹社長（４９）は「社員のやりがいにつながる。今後もしっかり進めたい」と話した。

（連載「働く 平等ですか？かごしまの職場から」より）