霧島連山・新燃岳の噴火活動について、火山灰の構成物にマグマ由来のものが増加したことが９日、専門機関の調査で分かった。気象庁は結果を受け、「水蒸気噴火とは言えず、マグマの関与が強い噴火に変わってきている」と説明した。

　新燃岳は６月２２日、７年ぶりに噴火。同２７日〜７月７日の連続噴火では噴煙が５０００メートルに達した。７日再び再開した噴火が９日午後１０時現在も続いている。

　産業技術総合研究所（産総研、茨城県つくば市）は６月２６〜２８日と７月２〜４日、現地で火山灰を採取。火山灰の構成物はほとんどが既存の溶岩などだったが、６月と比べ、７月の火山灰には新たなマグマに由来するものが３％含まれた。

　産総研の宮城磯治主任研究員（火山学）は、断続的な噴火と大量の火山ガス（二酸化硫黄）放出が続いていることから、「膨大な火山ガスは、深部からの継続的なマグマの供給が示唆される。わずかだがマグマの証拠となる噴出物が見つかった」と話した。一般的に、マグマの供給が続いても噴出してこないのは、火道内でマグマが対流し、ガスの分離だけが進む現象が考えられるという。

　産総研はドローンによる観測も実施。映像から、噴煙が噴き出す穴が並ぶ火孔列や、火口から噴煙が斜面を下る様子も確認した。

　気象庁は「このまま収束するか、激しい噴火につながるか、いくつもシナリオがある。現在の警戒範囲はマグマ噴火も想定している」としている。