東日本大震災から１３年を迎えるのを前に、南日本新聞「こちら３７３」など読者とつながる報道に取り組む全国２０の地方紙は、１月に発生した能登半島地震の対応で、東日本大震災や熊本地震など「過去の教訓が生かされたと思うか」を尋ねる合同アンケートを実施した。津波避難の呼びかけなどを評価する意見があった一方、避難環境などの改善を求める声も多く、受け止めは分かれた。

　アンケートは各紙が２月にＬＩＮＥ（ライン）や紙面などで呼びかけ、４７都道府県と海外から計４６８１件の回答があった。

　教訓が「十分に生かされている」と答えた人は３．２％にとどまったが、「ある程度生かされている」と答えた人は３５．６％で最多だった。

　教訓が生かされていると回答した理由として、石川県能登町の女性（６４）は「全国からたくさんの救援物資や警察、消防の支援が届いた」とした。「緊迫した様子で避難をテレビで繰り返し呼びかけていた」（愛知県の女性６２歳）など津波避難を理由に挙げる人が目立った。

　否定的な見方も多く、「あまり生かされていない」が２１．２％、「生かされていない」は１４．０％だった。「いまだに避難所では床に雑魚寝し、仕切りや暖房設備の整っていない所がある」（金沢市の女性５３歳）などと避難所の環境を挙げる声が多く、「早急に（ホテルなどの）２次避難所に誘導してほしかった」（熊本市の男性７３歳）という指摘もあった。

　「どちらともいえない」と答えた人も２３．３％と少なくない。石川県小松市の男性（７１）は「（能登）半島特有のアクセスの悪さがあり、復旧や復興が遅れている」と回答。「道路寸断など、救助したくてもできない状況が多かった」（福岡市の女性７０歳）などの理由が寄せられた。

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　アンケートは東日本大震災１０年を機に始めた協働企画「＃３１１ｊｐ」の一環。多様な意見を聞き取るのが目的で、無作為抽出で民意を把握する世論調査とは異なる。